お問い合わせ毎日使用するトイレですが、例えば将来に備えてバリアフリーを考えたり、介護が必要な方のためにバリアフリーにしたいとトイレリフォームをご検討されている場合、どのような注意点があるのでしょうか？トイレリフォームを考えるときのポイントをご紹介します。
①手すりを設置する
トイレのバリアリフォームで確実に必要になってくるのが「手すり」です。座ったり立ったりするときの体への負担を抑えることができるのが「手すり」です。手すりがあるとトイレ内での転倒を防ぐことができます。手すりは便座から立ち上がるときの利き手側に取付けるようにしましょう。
②段差を解消・床材を変更する
小さな段差でも躓いて転んでしまうことが多いため、段差を解消する工事を行うか、スロープを設置することでも安全に出入りができます。また、床材は柔らかいクッション性の高い「クッションフロア」に張替えることをおススメします。滑りにくい素材を選ぶことでより安全性が高まります。
③温暖差をなくす
窓がある場合内窓を設置する方法や、壁や床に断熱材を入れる方法もあります。トイレ室内の気温が下がらないようにしてヒートショックに注意をしましょう。
④設備を変更する
膝や腰に負担が大きい和式トイレを洋式トイレに入替える。自動洗浄機能を備えているものや汚れが付きにくい材質が使用されているものに入替えた場合、掃除の負担を減らすことができます。リモコンを設置するか選ぶ際は、なるべく大きくて少ない力でも押しやすいボタンや、文字が大きくて分かりやすく押し間違えにくいようになっているボタンのリモコンを選ぶとさらに使いやすくなります。
⑤ドアを交換する
一般的なドア（開き戸）の場合、出入口部分に段差ができてしまうため、車椅子や高齢者にとっては使いにくい仕様になっていることが多いです。可能な場合はトイレのドアを軽く動かせるタイプの引き戸にすることを検討するのも良いでしょう。
⑥間取りを変更する
可能であれば、寝室の近くにトイレを設置すると使いさすさが向上します。また介護が必要な場合、トイレの個室内に介護をするスペースが必要となります。トイレ自体の広さを変更することは大掛かりな工事になりますので、専門家のアドバイスを受けましょう。
6つのポイントを参考にして頂き、トイレのバリアフリーリフォームをご計画ください。バリアフリー化を目的として住宅をリフォームする場合、特定の条件を満たすことで国や自治体などの補助金の対象となる場合があります。補助金が利用できるとリフォーム費用の負担を軽減できます。
例えば、介護保険による補助金は、要介護認定や要支援認定を受けている家族がおり、かつその家族が福祉施設への入所や病院へ入院していない場合、トイレ交換の工事にかかる上限20万円の費用のうち、収入に応じて7〜9割が補助金の対象となることがあります。また、お住まいの地方自治体にもよりますが、トイレの改修やバリアフリー工事にかかる費用、汲み取り式のトイレから水洗トイレへの変更を行う等が補助金の対象となる場合があります。事前に自治体などに確認しておきましょう。
トイレリフォームのご相談なら、住まいるリフォームに、ホームページお問合せフォームもしくはフリーダイヤル0120-130-165で、お気軽にご尋ねください。
知っておきたい！住宅改修介護リフォームの基礎知識